2022年4月から、人工授精などの一般不妊治療、体外受精、顕微授精などの生殖補助医療が保険適用されることとなり、さまざまなメディアで報道されていました。

治療開始時の女性の年齢が43歳未満であること、また通算の回数制限などもありますが、治療費用が高額で知られている不妊治療が保険適用となったことは明るいニュースですね。

少子化問題についても取り上げられることが多いですが、意外と知られていないのが、日本は体外受精件数が年間46万件と世界一の不妊治療大国だということ。

不妊治療に関する新しい技術は日本人が開発や発信をしていて技術力の高さも世界一の呼び声が高いのですが、一方で体外受精の成功率は13%と低水準。

その背景には、日本は体外受精を行う平均年齢が40歳という妊活開始年齢の遅さにあります。

「お子さんは何人ぐらい欲しいですか」とアンケートした場合20代、30代の約60パーセントの方が2人欲しいと回答するそう。

ヒューマンリプロダクションという、生殖学会では権威のある不妊治療の学会の論文で興味深いものがあります。

ヨーロッパの大規模なデータですが、日本とも相関があるのではと考えられます。

将来的に自然妊娠で2人お子さんが欲しいとなると27歳までに1人目を考えると達成確率90%で、ほとんどが自然妊娠でできる。

これが38歳で妊活を開始した場合、自然妊娠で2人妊娠できる達成確率は50%と大きく下がります。

不妊治療を含めて2人絶対欲しいと思われる場合は、31歳までに1人目の妊活を開始すると達成確率90%ですが、39歳で妊活を開始すると体外受精をしても達成確率50%とこちらも大幅に下がるというものでした。

因みにこちらのデータでは、不妊治療を含めて妊活開始してお子さん1人の達成確率90%の年齢は35歳です。

有名人の方などが40歳過ぎて妊娠されたというニュースを見聞きすることもあり、達成確率で言うと半分ぐらいなのですが、自分も大丈夫なんじゃないかと思われる方が多く、不妊治療を開始する年齢が遅くなる傾向にあるとのこと。

妊活にとって、1年間の違いは達成率に大きな差が出てきてしまうようです。

不妊治療にハードルの高さを感じる方は、婦人科でプレコンセプションケアといって将来の妊娠のための健康管理などの取り組みもありますので、まずは気軽に婦人科を訪れて相談してみることから始めると良いかもしれません。